満身の怒り

http://youtu.be/O9sTLQSZfwo
http://youtu.be/LunV27H3oW8
東大先端科学技術センター 児玉教授の国会厚生労働委員会での意見陳述、質疑応答をみて考えた。。
氏は細かいデータをあげることは最小限にとどめ、放射線による被害を被る住民の不安を取り除き、安全を確保する方策に重点を置くことに徹底していたと思う。なぜか。すでにこの意見陳述を基にトゥギャられているが、その内容を見ればわかる。氏が最低限であろうあげた数字に学者や専門家はその妥当性、正統性を問うことに執心しているように見える。しかし、そのような議論は日常危険に晒されているかもしれない住民にはなんの安心材料にもならない。おそらく氏はそのようなことになることをわかった上で細かい数値を極力避けて意見陳述をし、質疑に答えたのだろう。
原発事故以来、いわゆる専門家といわれる人達のいうことには違和感を持ち続けてきた。そのことが端的に上記のことで明確になったような気がする。今現在非専門家に必要なのは児玉教授の言う緊急的な措置なのであり、学術的な検証や確認は遅れてもいい、ということだ。当然、過去の知見は大事だが、原爆被害型とは違う事態、即ちチェルノブイリ事故の前例はあるとは言え、ほぼ未知の事態に対処しなくてはならない時に細かい数値に専門家がこだわっている場合ではないということ。
公害問題が起きた時と全く同じ轍を踏んでいるのではなかろうか。
朝日新聞の原田正純氏のインタビュー
http://blog.goo.ne.jp/harumi-s_2005/e/7b77b2902dc2815aeee3e70aa25d933c
からもわかるが、公害問題が起きた当時と学者の世界は全く変わってないように見える。水俣病は原因の特定に無為に時を費やし被害が拡大したことは明らかだ。この時もおかしなことをいう学者が存在し、彼らも時を浪費するのに一役買っている。
福島では原因物質は明らかだが、その総量と挙動がどれほど生態系に影響を与えるかが不確かだということであろうと思う。類型に違いはあれど結果の不確かさに於いては同じである。このような場合専門家がどう行動すべきか、公害問題から充分学べるはずではないのか？
特に旧国立大学やそれに関連する核、放射線の専門家は税金で禄を食んできたのだから、この期に結集し最低限でも放射線の被害から国民を守るための政策、施策の提言をすべきではないのか？それは反原発とも推進とも関係ないこととして。
時間が経てば経つほど被害が拡大するだろうことは明らかなのだから。
満身の怒りを込めて。